【産業医面談】休職から復職までの5つのステップとは?産業保健師が解説

メンタルルヘルスの不調などでやむを得ず休職者が出た場合、人事担当者はどのように社員の休職、復職を支援していけばよいのでしょうか。

いざというときに困らないように、休職から復職までの流れを産業保健師が解説します。

復職支援の5つのステップとは?

休職から復職に至る流れは、一般的に「復職支援の5ステップ」に沿ってすすめます。

【STEP1】病気による休職開始と休職中に必要なケア

休職開始には、本人から「病気休業診断書」の提出が必要となることが多いです。

人事担当者は本人に提出を促しましょう。

また、休職期間中は「しっかり休むこと」が大切です。

保健師などが、安心して療養に専念できるよう心のケアを行いましょう。

【STEP2】主治医による職場復帰の判断

あらかじめ決められた休職期間も残り少なくなり、本人から職場復帰の申し出があったら、職場復帰可能と判断した主治医の診断書の提出を求めましょう。

また、休職をしていた本人からしっかり「職場復帰の意思表示」をしてもらうことも大事です。

主治医の診断書をもとに、産業医による面談に進めます。

主治医は、病気の症状や本人の様子から職場復帰可能の判断をしますが、産業医は本人の状態と企業の職場環境などを照らしあわせて職場復帰が可能かどうかを判断します。

産業医による面談には、産業保健師や人事の方が同席する場合もあります。

【STEP3】職場復帰支援プランの作成

産業医から「職場復帰可能」という判断が出たら、職場復帰支援プランの作成という流れになります。

職場復帰支援プランを作成するにあたっては、人事担当者が労働者の状態を適切に評価することが求められます。

そのためには、可能であれば、人事担当者や産業保健師が、直接、主治医から意見を聴取することが望ましいです。

本人同意のもとで、産業保健師から主治医に、より詳しい見解を聞いたり、人事担当者が本人と同席して、主治医からアドバイスを聞くこともよいでしょう。

たとえば、主治医からの情報で、休職の理由が人間関係による適応障害であると分かったら、同じ環境に本人を戻すことが適切かを検討することができます。

また、たとえ配置転換が難しくても、復職後に上司に配慮してもらいたい点を本人同意のもと、伝えることもできます。

【STEP4】最終的な職場復帰

これまでのステップを再確認しながら、就業上配慮してほしいことを、産業医や保健師が意見書に記載し、本人の状態が最終的に問題ないかについても確認します。

また、現場で職場復帰の最終決定もしていきます。

【STEP5】復帰後のフォローアップ

無事に職場復帰ができたら、最後は復帰後のフォローアップです。

休職者の職場復帰とは、復帰して終わりではありません。

大切なのは、復帰後のフォローアップです。

人事はもちろんですが、上司にもメンタルヘルスの問題について教育を行いましょう。

たとえば、ミスが目立ってきた、遅刻が増えてきた、同じ仕事量に時間がかかるようになった等は、どれも心の不調をあらわすサインだったりします。

本人の確認ポイントを産業医と確認し、状態に応じて上手に連携していくおとが大切です。

休職者が出た場合の産業医面談の活用方法

人事担当者は、休職者が出た場合に産業医面談を設定することはもちろんですが、休職に至る前の不調を抱えている社員にも、産業医との面談を積極的に促していくことが大切です。

不調の原因がメンタルヘルス不調であり、原因が会社であった場合は、改善すべき点について、産業医から意見を聞くことができ、職場環境の改善につながります。

また、本人の特性が今の職場に合っているかの確認もできます。

たとえば、産業医面談によって、その労働者がルーチンワークが苦手だということが分かれば、適切な配置転換を検討することもできます。

労働者が休職期間を経て職場に復帰した後、再発を防ぐためにも、産業医の意見を上手に取り入れ、職場環境を改善していくことが大切です。

復職時の産業医面談の活用方法は?

復帰前に産業医面談を行ったら、人事は産業医の意見をもとに、復職する予定の職場にも本人の状況を的確に伝えましょう。

ポイントとしては「再発の予兆」を産業医に確認し、本人同意の元、現場にも伝えておくことです。

そうすることで、早めのケアができるようになります。

また、復職後の支援プランを産業医と共有し、本人に過度な負担がないかを確認しましょう。

産業医が主治医と異なる点は、その企業についてよく知り、本人にとってはもちろんですが、企業にとってどうすることが良いのかという視点も取り入れて意見を言ってくれるところです。

さいごに

人事担当者と産業医が連携して、休職者のフォローアップを行っていくことで、職場環境の改善につながり、結果としてその企業が働きやすい職場となり、休職者の減少にもつながっていきます。

人事担当者は、ぜひ産業医を存分に活用してください。

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看護師 保健師

NPO法人CNSネットワーク協議会/ほっといい場所ひだまり 代表理事

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