発達障害をもつ方にとって、その特性が強みとして活かすことができたら、企業にとって非常に頼もしい存在となります。
そのためには、大人の発達障害のみならず、障害ごとの特性が仕事に及ぼす影響を知り、あらかじめ対応策を考えておくことが大切です。
今回は、大人の発達障害の仕事への影響と、上司や人事部のなど周囲の人の接し方のポイントついて産業保健師が解説します。
発達障害が仕事に与えうる影響とは？
大人の発達障害が仕事に影響を及ぼす可能性を、発達障害の特徴ごとにまとめました。
ADHD（注意欠如・多動症）の場合
ADHDは注意力に欠け、落ち着きがなく、ときに衝動的な行動を取ることが特徴です。
そのような特徴が業務に影響を及ぼす可能性として、以下のような言動がみられることがあります。
ASD（自閉スペクトラム症）の場合
ASDは社会性、コミュニケーション能力、想像力などに困難を抱える障害です。
「こだわりの強さ」や「相手の立場にあって物事を考えられない」という特性から、次のような言動がみれることがあります。
→ 一方的に話し続ける、など
→ 周囲が忙しくしていても、定時になったら帰ろうとする、など
発達障害の従業員との接し方のポイント
発達障害の傾向を持つ社員とうまく意思疎通を行うためのポイントは
表現することです。
意思疎通の具体例
そのほかにも、
「話したことや指示は、文書化する」
「マナーや慣習、暗黙の了解を明文化する」
「あれ、それ、これなどの指示代名詞は使わない」
といった工夫も大切です。
発達障害に向いてる業務・向いていない業務とは？
発達に関する障害や特性に応じて、向いている業務、向いていない業務があります。
人事部門の役割として、適材適所を見極めて、強みが活かせる職場や業務に従事してもらうことが大切です。
ADHDの傾向を持つ方の場合
向いている業務の一例としては、
・行動力を活かして働ける営業職や販売職
・独特のひらめきや感性を発揮できるクリエイティブ職
ASDの傾向を持つ方の場合
向いている業務の一例としては、
であると、それぞれ一般的に言われています。
向いていない業務とは？
・協調性や対人スキルが必要とされる業務
・管理能力が要求される業務
・複数の要求を同時にこなす必要のある業務
・不測の事態や臨機応変な対応が求められる業務
などが、一例として挙げられます。
さいごに
繰り返しになりますが、発達障害を持つ社員の方は、発達の特性を理解し、強みを活かしながら困難なことや困りごとはカバーしたり、手をつけさせないなどの配慮が大切です。
また、参考例として、向いている業務等を挙げましたが、それぞれの社員と向き合うことで、得手不得手などを把握することも大切になります。
上司、人事の方はぜひ実践してみてください。
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